パソコンとは？
パーソナルコンピュータ（Personal computer）は、主に個人で使用するために作られたコンピュータ。パソコン、PC（ピーシー）と略される。日常的に単に「コンピュータ」と呼んだ場合は、パーソナルコンピュータを指していることが多い。
パソコンは個人向けの大きさ・性能・価格を持ち、エンドユーザーが直接操作できるように作られた汎用コンピュータである。
従来のメインフレームなどの汎用コンピュータは大型・高価であったため巨大なデータ処理を切れ目なく行うためや多数のユーザーが同時使用するために専任のオペレータを介してバッチ処理やタイムシェアリングを行っていたが比較的低価格なミニコンピュータ、そしてパソコンの普及によりコンピュータを個人で独占使用することが広く行われるようになった。現在、北米では家庭に平均2台のコンピュータがある。
パソコンの種類にはデスクトップ、ノートブック、タブレットPCなどがあるがアーキテクチャ的にはほとんど同じものである。パソコンCPU市場はインテルが圧倒的なシェアを誇り、AMDがそれに次ぐ。両社がパソコン向けに供給するマイクロプロセッサは全てx86互換である（組み込みシステムで普及しているARMアーキテクチャなどは設計を多数のメーカーにライセンスする方式をとり、おびただしい種類のASICが存在するのとは対照的である）。
1990年頃までのパソコンは標準ではネットワーク機能を持たないシステムが多くハードウェアの性能的限界からシングルユーザの素朴なオペレーティングシステム（OS）やオペレーティング環境（CP/MやDOS、初期のWindowsなど）が使われ、ミニコンピュータやワークステーションとは絶対的な機能の差があった。現在のパソコンの多くはミニコンピュータ用に設計されたシステムであるUNIXやVMSの成果を取り入れたOS（Mac OS XやWindows NT系）を搭載し、有線または無線のLANに標準で接続できるなどワークステーションとの境界は明確ではなくなっている。現在のパソコン向けソフトウェアはインターネットにLANを通じてあるいは高速回線またはダイヤルアップで直接接続し、ウェブやその他のサービスにアクセスできることを前提に設計されている。
初期のパソコンではユーザーが自分のマシン用にプログラムを書く必要がある場合が多かったが、現在のユーザーはそのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができる。アプリケーションソフトウェアにはワープロ、表計算、データベース、ウェブブラウザ、電子メールクライアント、ゲームソフトおよび多数の業務用や娯楽のためのソフトウェアがある。
1980年代末頃からはパソコン市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、Macintoshを除くx86プラットフォームは「ウィンテル」と呼ばれることもある。ほかにLinuxなどのPC-UNIXも使用されている。PowerPCを搭載したパソコン（CHRP/PAPRアーキテクチャ互換機）やARMアーキテクチャのCPUを用いRISC OSを搭載したパソコン（Risc PC互換機）も存在するが売り上げは極めて小さく、市場ではほとんど存在感を持たない。
なお日本では1980年代までは日本語表示のために各社独自仕様のパソコンが主流であったが、1990年代に世界と同様のIBM PC互換機に移行した。
お台場
お台場（おだいば）は、東京都港区の地名、またはその周辺の地域名である。 なお、臨海副都心地区全体を指す愛称として「お台場」という呼び名を使うときがある。
歴史
嘉永6年（1853年）、ペリー艦隊が来航して幕府に開国要求を迫る。これに脅威を感じた幕府は、江戸の直接防衛のために伊豆代官の江川太郎左衛門に命じて、洋式の海上砲台を建設させる。工事は急ピッチで進められ、砲台は1854年にペリーが2度目の来航をするまでに一部は完成し、品川台場（品海砲台）と呼ばれた。お台場という呼び方は、幕府に敬意を払って台場に御をつけ、御台場と称したことが由来である 。 ペリー艦隊は品川沖まで来たが、この砲台のおかげで横浜まで引き返し、そこでペリーが上陸することになった。台場は石垣で囲まれた正方形や五角形の洋式砲台で、海上に第一台場から第七台場が（このうち第七台場は未完成）、また品川の御殿山のふもとに御殿山下台場の合計8つの台場が建設された。 この砲台は十字砲火に対応しており、敵船を正面から砲撃するだけではなく、側面からも攻撃を加えることで敵船の損傷を激しくすることを狙ったものである。2度目の黒船来襲に対し、幕府はこの品川台場建設を急がせたが、結局この砲台は一度も火を噴くことなく開国することとなった。
13号埋立地の帰属
13号埋立地は港区・品川区・江東区に分割されている。管轄区の決定にあたり地先ルールと、交通上の接続が考慮された。その項目をクリアしている3区が相互に退かず、1982年10月に出された調停案により分割した。 中央防波堤内側埋立地、その続きとなる中央防波堤外側埋立地、さらに最後の埋立予定地である新海面処分場の管轄域も帰属の問題で紛争調停にかけられている。
通販
通信販売（つうしんはんばい、通販 と略称される）とは、小売業態のうちの無店舗販売の一つで、店舗ではなく、メディアを利用して商品を展示し、メディアにアクセスした消費者から通信手段で注文を受け、商品を販売する方法。 近年の電子商取引の普及に伴い、「通信販売」「通販」と言うと単にインターネットのウェブサイト等による電子商取引を意味する事もある。
般的な意味の通販においては、商品の展示は、主に以下の手段によって行われる。
* テレビやラジオのコマーシャルやショッピングコーナー、あるいはCSやケーブルテレビなどに設置された専門チャンネル（テレビショッピング、ラジオショッピング、インフォマーシャル）
* 新聞、雑誌の広告や折込チラシ
*通販商品カタログ（主に各種ダイレクトメールなどで個人に届けられたり、会社などに届けられたりして社内で回覧される。また、カタログ雑誌として書店で売られているものもある）
* インターネットのウェブサイト（電子モール、電子商店街、場合によってはオークションサイトを含む。これらの場合はインターネットの中での仮想店舗を持つ事もある。
通信手段には、電話やファクシミリ、郵便、インターネット（ウェブサイト、電子メール）などが利用される。 通販業を規制する、特定商取引に関する法律（特定商取引法、旧訪問販売法）での通販の定義は 販売業者又は役務提供事業者が郵便等（郵便、電話、フアクシミリ、電報、郵便振替、銀行振込など）により売買契約又は役務提供契約の申込みを受けて行う指定商品若しくは指定権利の販売または指定役務の提供 となっている。
なお、指定商品、指定権利、指定役務については、特定商取引に関する法律施行令の別表第一、別表第二、別表第三を参照。 通販業者としては、実際の店舗を持つ百貨店や専門店のほか、カタログ販売専門業者、放送局関連企業、パソコンメーカー自身まで、多種多様である。 代金の支払いの方法は、比較的低額な商品の場合には、後払い（注文後、先に商品を発送し、代金は同封された振込用紙で、到着後に金融機関やコンビニエンスストアから販売者の口座へ振り込む方法が多い）もあるが、主流は配達時の代金引換や、クレジットカードである。 パソコンなどの高額な商品については、クレジットカードを使わない場合には事前の前払いがほとんどであり、販売者が倒産した場合の危険が大きい。過去には通販パソコン販売店が倒産し、10万円以上もの代金を一括前払いで注文をした客が、商品を手にできない被害を受けた例がしばしばあった。 通販については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）などの、商取引に関する一般的な法律以外に、特定商取引法の適用を受け、商品に限らず販売業者などの各種情報の表示が規定されている。ただし、訪問販売で規定されているクーリングオフは適用されない。しかし、業者によっては商品到着後の返品を受け付ける場合もある。購入前に返品に関する文言をよく理解しておくことが望ましい。 なお、分割払いの場合には、割賦販売法の適用を受ける。 ＜Wikipediaより＞